画像
画像
画像
画像
画像

子供の教育費用の全体像を把握!

学資保険が必要かどうかを見極める基準「子供の教育費」についてまとめました。

画像

貯蓄で済むのか・・・学資保険が必要なのか・・・
という点についてしっかり考えましょう!

ここで解説する「大学卒業までにかかる子供の教育費」を参考にして、貯蓄 or 学資保険という選択肢をじっくり比較検討してみましょう。 いずれにもメリット・デメリットがあり、人それぞれ何が一番得策か・・・というのは変わってきます。

その為、まずは教育費の全体像を知り、比較検討の材料として活用してください。

小学校について
primary school

画像

小学校で発生する学習費は大きく分けて三つあります。
それが「教育費・給食費・学校外活動費」です。
いずれも公立の小学校ではそこまで大きな金額にはなりませんが、私立の小学校では三倍以上の金額になるのがチェックポイントです。 ずばり、私立と公立とでは教育費格差が大きくなっていると言えるでしょう。

公立(6年間合計)・・・約30万円
私立(6年間合計)・・・約130万円

中学校について
junior high school

画像

中学校においても、私立を選ぶか公立を選ぶかで大きな教育費の差が生まれます。
公立の場合は高校受験が必要となるため、中学三年生時の塾費用が突出している様です。
小学校の場合は私立に通うのは全体の約1%ほどですが、中学校にあがると約7%が私立学校に通うというデータもあります。

公立(3年間合計)・・・約50万円
私立(3年間合計)・・・約120万円

高校について
senior high school

画像

中学校にも共通して言えることですが、私立学校で発生する教育費用の多くは「入学金」が占めています。

その為、高校に関しても初年度の教育費は割高であるということを覚えておきましょう。

公立(3年間合計)・・・約50万円
私立(3年間合計)・・・約100万円

大学について
university

画像

国公立大学 or 私立大学かという点でも教育費用に大きな差が発生しますが、その他にも学部・学科ごとに差があります。
大学に関しても、特に初年度の入学金を考慮する必要があるでしょう。

-初年度納付金(初年度の入学金+授業料)
国立大学・・・約80万円
公立大学・・・約90万円
私立文系・・・約110万円
私立理系・・・約150万円
私立医学系・・・約500万円

この他にも、別途、施設設備費や実習費などが発生することもあります。

-在学中の費用
在学中の授業料は、年度ごとに、前期後期に分けて支払うのが一般的です。
これに関しても学部や学科で大きな差があります。

国立大学・・・約200万円
公立大学・・・約200万円
私立文系・・・約350万円
私立理系・・・約500万円
私立医学系・・・約2300万円

また、この他にも自宅外から通学する場合は家賃(敷礼金含む)や生活用品の出費も考えなければいけません。 アパートなどに住む場合は、水道光熱費も発生するので、毎月ある程度まとまった金額が必要になります。

まとめ

子供の教育費用は私立に進学するか公立に進学するかによって大きく異なります。
特に大学については、公立・私立の差だけでなく、学部学科によっても差が生じます。
ちなみに、大学まで公立だけで進学した場合でも、少なくとも1000万円以上必要です。
子供が0歳の時から貯金を始める場合でも、子供が18歳になるまでに毎月約46000円の貯金が必要ということになります。

留意すべきは、中学校以降は「初年度の教育費用」が高いということ。
特に大学ではまとまった費用が必要です。
そこまで計画的に考えて貯蓄を進められるということであれば、貯蓄でOK!
ただし、それが不安であるという場合は学資保険を利用しましょう。

また、学資保険には保護者に死亡など万一のことが起こった場合でも子供の教育費を確保できるというメリットもあります。
どんなプランを選ぶべきか・・・というのは状況や目的に応じて異なるでしょう。

特に生命保険としての役割を大きく考えるのであれば、なおさら保険選びは難しくなります。
現在、別の医療保険や生命保険などに加入している場合は「見なおし」も必須です。

無料で相談できるFP(フィナンシャルプランナー)を最大限に活用して上手に、出来るだけ余分な手間を省いて保険選びを進めましょう。
FPを上手に活用できるかどうかが学資保険選びの最大のポイントと言えます。

お奨めのFPとしては、下記が挙げられます。

保険1番

画像

親切で適切なアドバイスが、クチコミでも高い評価を得ているFPです。